2022.09.11

遮音等級ってなに？マンションリノベーションの遮音ルールを理解しよう！！

設備設備

この記事のポイント！

まずは「遮音等級」について理解を深めておこう！
現地調査の際には遮音に関するルールをしっかり確認
遮音の取り方はいろいろあるものメリット・デメリットが！？

マンションの近隣住民とトラブルになりやすい遮音問題。マンション管理規約にも規定がある場合もありますが、遮音に関しての知識と対応策を知っておくことで、お客様により快適な空間を提案できることにつながると思います。

推定L等級とΔL等級について

推定L等級、ΔL等級は、ともに防音性の表示になります。防音フローリングをはじめ、マンション床の防音性能表示にはこれまで、「LL-45」などの表示方法（推定L等級）が使われてきましたが、2008年4月に「床材の床衝撃音低減性能の表現方法に関する検討委員会」から、新しい表示方法（ΔL等級）が発表され、日本複合・防音床材工業会でも、これに従い順次新しい表示方法に変更していくことになりました。
※日本複合・防音床材工業会加盟床材メーカー各社では、当面カタログで新旧表示方法を併記しています。

・推定L等級
上階の床で生じる音が下の階でどの程度に聞こえるのかの基準として、決められている遮音等級をL値（エルち）またはL等級（エルとうきゅう）といい、音の伝わりにくさを表しています。このL値は数字が小さいほど、遮音性能がよいことを示しています。

・ΔL等級
従来の表示方法が空間性能を推定したものであったのに対して、ΔL等級は床材が床衝撃音をどれだけ抑えられるかという製品単体の低減性能を表すものです。
ΔL等級の場合、値が大きいほど性能がよいことになります。（例：4等級のほうが2等級より性能がよくなります。）

基準となる遮音等級

マンションで特に注意しておかなければならない軽量床衝撃音遮断性能（LL）について、JAFMA・日本複合・防音床材工業会では、LL-55以下を防音床材とし、その中でもLL-45以下が望ましいといわれております。
ただし、マンション管理規定で違う等級を明示している場合もありますので、マンション管理規約を必ず確認しましょう。

ここからは、具体的な遮音の対応方法について説明していきたいと思います。

現調時確認ポイント

設計に入る前に現場の情報をきちんと把握しておくことはとても大事になります。マンション規定通りに設計することは大前提ですが、各部屋ごとに状況は異なりますので、臨機応変に対応でいるように部屋状況も把握しておきましょう。

・マンション管理規約の内容を確認
マンションの管理規約にある遮音の基準を確認し、使用できる床材、仕様など制限事項を確認します。

・設計している間取りと下階の間取りの確認
現状の間取りから大きく変更する場合（例：畳の部屋→フローリング）などは、遮音性が落ちるので下の階からのクレームになる可能性があります。
そのため、可能であれば下階の間取りを把握しておくことで遮音を考慮した設計にしやすくなります。

・スラブ厚さを確認
薄いと音が伝わりやすい。一般的には150mmや180mm程度あるが、120mm以下になると音が伝わりやすくなるといわれています。
古いマンションの場合、スラブが薄い場合も多いです。マンション規定の遮音等級とスラブの厚さを考慮したうえで遮音対策を検討したほうがよいです。

遮音の取り方

遮音の取り方にも種類があります。デザイン制限（床材が限られてしまう）や施工費など工法によりメリット、デメリットがありますので、状況により判断する必要があります。

・置床（乾式二重床）工法の場合

遮音束とパーチクルボードと呼ばれる材料を使って、床全体を上げる工法です。
上に施工する床材を選ばないので、それだけでは遮音が取れない無垢フローリングなども床下に給排水管や電気配線などができるのでデザインの自由度が増します。しかし、床の高さが上がってしまう、材料・施工費がやや高いというデメリットもあります。太鼓現象が起きないように施工用法を確認する必要があります。

・遮音フローリング施工の場合

フェルトやクッション材のフローリング本体に遮音機能を持たせたものを施工します。
材料・施工費が他の工法と比べて比較的安価です。デメリットとしては選べるフローリングの種類が少なくなります。

・遮音マットを利用する場合

スラブにフェルトやゴムなどでできた遮音マットを貼り、その上にベニヤ、フローリングを施工する工法です。
床の高さをそこまで上げる必要がなく、上に施工する床材は無垢のフローリングでも対応可能。ただし、材料・施工費がやや高くなる傾向があります。

今回、ご紹介したのは遮音対応の基礎的なことなります。マンションの状況、下の階の状況によっても異なる対応が必要となります。
規定を守り、かつ状況を考慮したうえで遮音対応を検討していきましょう。